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2021年6月 9日 (水)

日本と世界のワクチン接種はどこまで進んだか?

先週金曜日の6月4日に取り上げた「OECD経済見通し」でも、経済回復はワクチン接種や財政支援にかかっている旨を明らかにしましたし、昨日、GDP統計が公表された際にも、私の考える今後の経済回復のカギは、ワクチン接種である旨を明確にしたのですが、それでは、現状でどれだけワクチン接種が進んでいるかを Our World in Data の Coronavirus (COVID-19) Vaccinations のサイトで確認したいと思います。端的にいって、以下のグラフの通りです。

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いずれも Share of people who received at least one dose of COVID-19 vaccine をプロットしており、上のグラフはおおむね6月6日現在の少なくとも1回のワクチン接種を受けた人口の比率、下のグラフは昨年2020年12月2日から今年2021年6月6日までのその比率推移、となっています。見れば明らかなのですが、我が日本ではようやく10%に達したところで、世界に占めるポジションはアジア平均をわずかに上回っているものの、世界平均には届いていません。カナダ、英国、米国、ドイツ、イタリア、フランスなどでは40%に達していて、こいういった先進各国から大きく遅れを取っており、新興国のブラジル、インドなどと比べても下回っています。
ということで、アスリートの方々には申し訳ないながら、私は従来から東京オリンピック・パラリンピックの開催には反対なのですが、現在の菅内閣では開催に疑問を投じている尾見茂先生が会長を務める新型コロナウイルス感染症対策分科会には開催の是非を諮問しないという頑なな態度をとっています。その昔、私が長崎大学に勤務していたころ、当時の学部長が健康診断を受けない主義を貫いており、どうしてかと問うと、健康診断を受けるときっとよくない結果が出るに決まっていて、最悪の場合、職を失う可能性もなきにしもあらず、といった趣旨の回答を聞いた記憶があります。まったく、ご同様なのだろうと私は想像しています。事実を直視せず、専門家の判断を回避するのは、とてもよくないとは思いつつも、一地方大学の経済学部長であれば、まあ、大きな影響が出ない可能性があるとはいえ、内閣あるいは内閣総理大臣の判断としてもしも現実を直視できないというのは、何とも情けない限りです。

例えば、今週の The Economist のコラムの Banyan では、日本のワクチン接種は "snail-slow" だとか、オリンピックが "a massive superspreader event" となりかねないリスクを指摘しつつ、それでも、主としてナショナリスト的な観点から日本がオリンピック・パラリンピックの開催を強行するだろうという論調となっています。願わくは、理性的かつ科学的な判断ができる国であってほしいと思います。

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