今週の読書は経済書と歴史書に新書を合わせて計6冊
今週の読書感想文は以下の通り計6冊です。
まず、エドワード・チャンセラー『金利』(日本経済新聞出版)は、どこかで見たような低金利批判のオンパレードです。クィン・スロボディアン『グローバリスト』(白水社)は、シカゴ学派ではなくジュネーブ学派のハイエクなどに新自由主義=ネオリベの源流を求めた歴史書です。堤未果『国民の違和感は9割正しい』(PHP新書)では、能登半島地震の復興策や自民党のパーティー券収入の裏金などに関して、国民の違和感を正しく評価しています。雨宮処凛『死なないノウハウ』(光文社新書)は、格差が広がり貧困が蔓延する日本社会で、生死を分けかねない社会保障などの重要な情報を収録しています。柯隆『中国不動産バブル』(文春新書)は、中国のバブルはすでに崩壊したと指摘し、中国バブルの発生と進行を後づけています。寺西貞弘『道鏡』(ちくま新書)は、日本史上の悪僧として名高い道鏡について、巷間のウワサの域を出ない物語を否定し、その実像に迫ろうと試みています。
ということで、今年の新刊書読書は1~4月に103冊の後、5月に入って先週までに19冊をレビューし、今週ポストする6冊を合わせて128冊となります。順次、Facebookやmixiなどでシェアする予定です。なお、経済書ということで冒頭に取り上げた『金利』はすでにAmazonでレビューしており、現時点では私しかレビューを掲載していないようです。誠に申し訳ないながら、2ツ星の評価としておきました。
まず、エドワード・チャンセラー『金利』(日本経済新聞出版)を読みました。著者は、金融史研究者、金融ジャーナリスト、ストラテジストと紹介されています。英語の原題は The Price of Time であり、2022年の出版です。本書は三部構成であり、金利の歴史、低金利の分析、ビー玉ゲームとなっています。日本経済新聞らしく、本書の一貫したテーマは低金利に対する批判です。第Ⅰ部は金利の歴史をなぞっていて、第Ⅱ部が本書の中心的な部分と考えるべきです。そして、この第Ⅱ部で極めて執拗な低金利及び低金利政策に対する批判が加えられています。おそらく、本書のタイトルからして、金利とは時間の価格であり、一般的に正の時間割引率を前提とするのであれば金利はそれ相応の水準になければならない、ということのようです。歴史的に、自然利子率の考えは、名称ではなく、考えは、17世紀のロックの時代までさかのぼることが出来ると指摘しつつ、しかしながら、20世紀のケインズ卿は自然利子率が完全雇用を保証するとは限らない、しかも、利子率の水準よりも雇用のほうが重要、という価値判断から金利を低く抑えて完全雇用を達成するための政策手段のひとつとして利用しようとします。私はこのケインズ卿の理論は完全に正しいと考えていますが、本書ではこういった考えに基づく低金利が攻撃の槍玉に上げられています。繰り返しになりますが、それが第Ⅱ部の主たる内容です。まず、グッドハートの法則を持ち出して、金融政策の操作目標が金利になると不都合を生じる可能性を示唆します。後はどこかで見たような主張の羅列となります。ゾンビ企業が淘汰されずに生き残ってしまって非効率が生じ、当然のようにバブルが発生してしまうと主張します。バブルは生産活動に従事しなくても所得を得る可能性を生じさせて経済の生産性を低下させるわけです。もちろん、低金利では社会保障基金の収入が低下しますので、第13章のタイトルは「あなたのお母さんは亡くならなくてはいけません」になるわけです。でも、マリー・アントワネットではないのですから信用を食べて生きていけるわけではない、という結論です。最後の第Ⅲ部では金融抑圧や中国の例が持ち出されて、低金利批判が繰り返されます。要するに、低金利が原因となって非効率や低成長といった結果をもたらすという主張なのですが、整合性を欠くことに、時間の価格としての金利を想定していますので、時間が経過しても生産が増加せずに結果として低金利に帰着する、という因果関係は無視されています。私は、金利と生産性のは双方向の因果関係、というか、もはや因果関係とは呼べないような相互のインタラクションがあるのではないかと考えていますが、本書ではそうではなく、低金利がすべて悪い、という主張のようです。しかも、しばしば言及されているのは国際決済銀行(BIS)のチーフエコノミストだったホワイト局長とか、ボリオ局長です。ややバイアスあるエコノミストという気がしないでもありません。ただ、出版されてほぼ1か月を経過し、アマゾンのレビューの第1号が私のもののようですが、日経新聞が利上げを強硬に強力に主張し、日銀が3月に利上げを開始したところですから、ある意味で、タイムリーな出版ともいえます。それなりの注目を集める可能性があります。でも、それほど大した内容ではありませんし、間違っている部分も少なくないと私は考えています。
次に、クィン・スロボディアン『グローバリスト』(白水社)を読みました。著者は、カナダ生れの歴史学者であり、現在は米国ボストン大学の研究者です。ご専門はドイツ史や国際関係史だそうです。ですので、p.20では「本書の物語は、中欧からみたネオリベラルなグローバリズムのビジョンを提示する。」と宣言しています。そうです、ネオリベといえば英米が中心、しかも、フリードマン教授やスティグラー教授などの米国のシカゴ学派が拠点と考えられがちですが、本書ではシカゴ学派ではなく中欧のジュネーブ学派、ミーゼスやハイエクなどのエコノミストを念頭に置きつつ、1920年代から現在までのほぼ100年に及ぶネオリベラルな政治経済史を明らかにしようと試みています。そして、私はエコノミストですので、1980年前後から英国のサッチャー内閣、米国のレーガン政権、あるいは、モノによっては我が国の中曽根内閣などのネオリベな経済政策が頭に浮かびますが、そういったネオリベな経済政策、国営や公営企業の民営化や規制緩和などはほとんど言及されていません。そうではなく、もっと政治経済学的な帝国、特に、ハプスブルグ帝国やその末裔、また、帝国の後を引くような国民国家(インぺリウム)と世界経済(ドミニウム)を融合させる連邦を理想とした政治家たちを取り上げて、制度設計を中心に据えるネオリベラルの歴史をひもといています。特に、英米や日本といった先進国もさることながら、途上国にも自由貿易を理想として示したり、あるいは、21世紀になって「ワシントン・コンセンサス」とやや揶揄されかねない呼称を与えられた経済政策を旗印にした国際機関にも注目しています。ここでも、ジュネーブ学派が国民国家における民主的な議会制度などではなく、超然とした存在の国際機関をテコにしたネオリベラリズムを志向していた可能性が示唆されます。他方で、一国主義的な自由や民主主義はグローバリズムによる制約を受ける可能性、というか、グローンバリズムが一国内の民主的な制度を超越しかねないリスクもありえます。私は、今世紀初頭にインドネシアの首都ジャカルタで国際協力の活動に参加して、1990年代終わりの国際通貨危機の後始末もあって、ワシントン・コンセンサスに基づくネオリベなIMF路線が蛇蝎のように嫌われていながらも、受け入れて救済を受けるしかない国民の不満を目の当たりに見ましたし、韓国でも同じような状況であったと聞き及びました。ただ、それでは国内に重点を置けばいいのかというと、ポピュリスト政権、例えば、米国のトランプ政権のような方向性が望ましいのかといえば、もちろん、そうでもありません。ネオリベな格差の是認や貧困の放置は、少なくとも日本では極限に達していますが、それだけではなく、ネオリベラリズムの国際的な側面、歴史的な成立ちを解き明かそうとする真摯なヒストリアンの試みの書といえます。
次に、堤未果『国民の違和感は9割正しい』(PHP新書)を読みました。著者は、国際ジャーナリストであり、私はこの著者の新書は『デジタル・ファシズム』、『堤未果のショック・ドクトリン』ほかを読んでレビューしています。5章構成となっていて、第1章では、災害の違和感として、災害時、特に今回の能登半島地震などに見られる棄民の実態、あるいは、地方政府などの提供するインフラの切売りを取り上げています。第2章では戦争と平和を取り上げて、ガザやウクライナにおける戦争や防衛費増額の疑問に焦点を当てています。第3章では農業と食料を取り上げ、第4章ではパーティー券収入の裏金問題をはじめとする情報操作に注目し、第5章ではこれらの違和感に対する対応につき議論を展開しています。ということで、特に、官庁エコノミストとして長らく官庁に勤務した私の目から見て、やっぱり、パソナや電通をはじめとする民間企業に政府のなすべき公務を丸投げして大儲けさせている実態には唖然とするしかありません。水道インフラを外国企業に売り渡す地方自治体があったり、農家を立ち行かなくする制度を作った上で農地を海外投資家に売るように仕向けたりといった形で、なんとも日本の国益に沿った政治がなされているのかと疑問に感じるような政策が次々と実行されています。加えて、貿易費調達のためにNTTの通信インフラを売りに出したり、無理ゲーのマイナカードの普及を図ったりと、国民生活を中心に据えた政策ではなく、政治家や一部の政治家に癒着した企業が儲かるだけの違和感タップリの政策をここまで堂々と推し進められてはかないません。しかし、他方で、メディアの劣化もはなはだしく、災害報道や芸能ニュース、はたまた、実にタイミングよく飛び出す北朝鮮のミサイル発射など、国民の耳をふさぎ真実を伝えない報道も本書では明らかにされています。本書では取り上げられていませんが、私は最近の民法改正の目玉であった「共同親権」については大きな疑問を持っていますが、メディアでは法案が成立した後になって報道し始め、一部に批判的な専門家を取材したりして、それでもってお茶を濁すような姿勢が明らかです。メディアがここまで政府の提灯持ちとなって劣化していますので、本書の最終章でも「選挙で政権交代」といった解決策は提示されていません。そうです。私も現在の日本でホントに選挙で政権交代が出来るとは思っていませんし、その意味で、日本は中国やロシアの独裁政権に似通った部分がある可能性を憂慮しています。かといって、武力革命なんて選挙による政権交代よりも10ケタ以上可能性が低いことは衆目の一致するところです。このままでは、米国ハーバード大学のエリカ・チェノウェス教授の『市民的抵抗』で取り上げられている3.5%ルールに望みをかけるしかないのか、という悲観論者になってしまいそうです。
次に、雨宮処凛『死なないノウハウ』(光文社新書)を読みました。著者は、反貧困や格差への抵抗を旗印にした作家・活動家です。本書は、タイトルこそおどろおどろしい印象なのですが、実は、困ったときのマニュアルといえます。もちろん、何に困るかにもよりますが、表紙画像にあるように金欠問題を取り上げた第1章のお金始まって、第2章では仕事、第3章で親の介護、第4章で健康、第5章で相続などの近親間でのトラブル、最後の第6章で、これも表紙にある散骨を含む死を取り上げています。私はカミサンとともに両親ともすでに死んでいて、現時点で親の介護の必要はないものと想定していますが、その他のお金にまつわる問題点についても、何とか大問題と考えずに済むような状態にあります。仕事も60歳で公務員の定年を、65歳で大学教員の定年を、もう2度の定年を超えて退職後再雇用の状態にありますから、それほど心配はしていません。ただ、もう60代半ばですから健康についてはこれから悪化していくことが明らかであり、何かで見たように「死と税金ほど確かなものはない」というブラックジョークにあるように、いつかは不明であるとしても、そのうちに死ぬことは確かです。その意味で、自分自身の身に引きつけての読書ではありませんでしたが、日本の経済社会一般の格差や貧困を考慮しての必要とされる一般教養として、とても勉強になります、本書の序章では必要な情報を持っているかどうかで生死を分けかねないと指摘していますし、それを持ってタイトルとしているわけですが、まったくその通りです。本書の位置づけは、決して、より豊かに、あるいは、楽をして暮らすためのマニュアルではなく、生死を分ける境目で役に立つ情報を収録していると考えるべきです。本書の評価としてはとても素晴らしいのですが、本書で取り上げている生命を維持し、健康を保つなどのために必要な実効上の日本の福祉制度などの評価は何ともいえません。ただ、「ないよりまし」な制度もあり、本書では、それでも死を避けるためには有益、という評価なのだろうと思いますが、もう少し有益なものにする努力も中央・地方政府に求めるべきではなかろうか、というものも散見されます。最後に、こういった本が出版されるのは、本書でも指摘しているように、特に地方政府に総合的なワンストップの窓口がないことによります。そこまで含めた見直しが必要かもしれませんし、そもそも、こういった情報が本に取りまとめられて売り物になる日本の現状を憂える人も少なくないものと想像します。私もこういった情報本がなくても死なない日本を構築する必要を痛感します。それにしても、入居金6000万円の高級老人ホームのコラムは嫌味でした。
次に、柯隆『中国不動産バブル』(文春新書)を読みました。著者は、長銀総研や富士通総研の勤務の後、現在は東京財団の主席研究員だそうです。アカデミックな大学などではなく民間シンクタンクのご経験が豊富なようです。本書では、タイトルのとおりに中国のバブルについて論じています。ただ、本書冒頭で指摘しているように、すでに中国のバブルは崩壊したと著者は考えているようです。2021年の恒大集団(エバーグランデ)のデフォルトがバブル崩壊の幕を開け、昨年2023年10月には碧桂園(カントリーガーデン)がオフショア債の利払いを延滞しています。この2社は不動産開発会社=デベロッパーですが、今年2024年1月には不動産関連案件に投資するシャドーバンキング大手の中植企業集団が破産を申請しており、これらをもって中国のバブル崩壊と見なすべきであるという見解です。また、バブル崩壊の要因は2点あり、第1は、習近平主席が「家は住むためのものであり、投機の対象ではない」と発言したことから人民銀行が住宅ローンへの規制を強化したことであり、第2に、ゼロコロナ政策によるコロナ禍の中での需要の減退、と指摘しています。もう中国バブルはすでに崩壊したのか、といぶかる向きがあるかもしれませんが、我が国でも、現在から見れば1991年2月には景気の山を迎えていた一方で、その後もしばらく認知ラグが発生してバブル崩壊が認識されなかったことは歴史的事実です。私は1991年3月から南米チリの日本大使館での勤務を始めましたが、バブルの象徴という人もいる「ジュリアナ東京」は私の離日直後の1991年5月にオープンし、私が帰国した1995年4月の直後の1994年8月に閉店しています。ほぼ私の海外生活の時期と重なっていて、私が帰国した時にはバブルがすでに崩壊していたのは明らかでしたから、私はジュリアナ東京に足を運ぶ機会はありませんでした。それはともかく、本書では中国のバブルの発生と進行について詳細に報告しています。基本的に、日本の1980年代後半のバブル経済や米国の2000年代半ばのサブプライムバブルと同じで土地や不動産を起点にするバブルであると結論しています。ただし、中国は土地国有制ですので、土地使用権に基礎を置くバブルであり、したがって、地方政府が収入を得るタイプのバブルであったと見なしています。すなわち、不動産開発に基礎を置くバブルにより、地方政府が正規と非正規の収入を得るとともに、住宅開発の面からは地域住民の利益になる部分もあった、ということです。日本では地方政府はそれほどバブルの「恩恵」は受けていないように思います。また、地方政府が非正規の収入を得たというのは、政府、というよりも政府で働く公務員がワイロを、しか、お、莫大な学のワイロを受け取った、という意味です。不動産開発会社=デベロッパーが大儲けし、そこに融資したシャドーバンクも同様です。日本のバブルと少し違う点が3点ほど私の印象に残りました。第1に、中国人の家に対する執着です。まず家を用意した上で結婚を考える、ということのようです。日本ほど賃貸住宅の発達が見られないのかもしれません。第2に、地方政府の公務員に対するワイロです。とても巨額のワイロが平気でまかり通っているのが不思議でした。第3に、本書では第7章の最後に、バブルは崩壊したものの、情報統制で金融危機が防げる可能性が指摘されていると同時に、第9章ではコロナ禍によりすでに「恐慌」に入っている可能性も示唆されています。ここの理解ははかどりませんでした。何といっても、バブル崩壊はその後の金融危機、特に、大規模な不良債権の発生で金融システムのダメージが大きいことが経済への大きな影響につながりますから、金融危機を防止できればひょっとしたら大きな影響は避けられるのかもしれません。同時に、強烈なゼロコロナ政策により経済が不況に陥っている可能性も無視できません。バブル崩壊は大きなインパクトないが、ゼロコロナ政策のために不況に陥っている可能性がある、ということでしょうか。でも、やっぱり、少し不思議な気がします。
次に、寺西貞弘『道鏡』(ちくま新書)を読みました。著者は、和歌山市立博物館の元館長さんです。本書では、日本史上稀代の悪僧と見なされている道鏡について確実と考えられる史料から、その実像の解明を試みています。まず、道鏡が太政大臣禅師の地位に就いたのが、重祚前は孝謙天皇と呼ばれていた称徳女帝と同衾しその性的な能力や魅力に基づく、とする淫猥伝説は一刀両断の下に否定されています。すなわいち、8世紀後半のこういった太政大臣禅師就任などの政治動向について、性的な能力によるとする淫猥伝説が現れたのが数百年も時代を下った『水鏡』、『日本紀略』、『古事談』などであることから、何ら信頼性がない俗説であると結論しています。加えて、称徳女帝は未婚のまま践祚し次の男帝までのつなぎの位置づけであったことが明らかであり、その点は周囲もご本人も十分に認識していたハズ、と示唆しています。まあ、そうなのだろうと私も思います。そして、道鏡の出自を明らかにし、出家と受戒についても考察した後、道鏡がいかにして称徳女帝の信頼を勝ち得たのかについては、当時の仏教界の状態や影響力に基づいた議論を展開しています。繰り返しになりますが、道鏡が活動していたのは8世紀後半であり、高く評価していた称徳女帝の父は東大寺建立で有名な聖武天皇、そして、次代はやや無名の光仁天皇ですが、さらにその次代が桓武天皇ですから平安遷都の直前といえます。その時代の仏教はいわゆる「鎮護国家」であって、僧侶は今でいえば国家公務員です。国家の安泰を目指すとともに、本書では医者の役目など一般国民に対する呪術的な役割も果たしていた、と指摘しています。しかも、平安期に入って空海や最澄などが世界の大先進国であった当時の中国から最新の密教を持ち帰る前の時代ですので、日本の伝統的な呪術信仰と仏教が入り混じった宗教であった可能性を本書では示唆しています。現在、というよりも、数百年後の日本ですら記憶が薄れた呪術的な仏教、国家を鎮護するとともに、病気の平癒を祈念するとかの幅広い効用を仏教に求めていたため、その方面で道鏡は称徳女帝から過大評価を受けていた可能性があるとの意見です。ですから、道鏡からの求めや働きかけ、というよりも、称徳女帝からの一方的な過大評価かもしれない、というわけです。このあたりの本書の見方は、私には何とも評価できませんが、まあ、あり得るのだろうと受け止めています。奈良時代末期の歴史をひもとくいい読書でした。
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